スーパーアプリとは？仕組みから世界の主要プレイヤー、今後の展望まで徹底解説

スーパーアプリとは？生活をひとまとめにする「ミニOS」

Airbnbの宿泊予約、食事のデリバリー、公共料金の支払い、友人とのチャット、さらにはマッサージ師の手配まで――これらすべてを行うのに、いくつのアプリが必要だと思いますか？　ある程度の規模のアジアの都市に住んでいるなら、答えは「1つだけ」。それが「スーパーアプリ（Super App）」です。

まだアジア以外への本格的な普及は始まっていませんが、WeChat（微信）、Alipay（支付宝）、Grab、GoJek、Paytm、KakaoTalk、LINEといったアプリは、多くの地域で生活に欠かせない存在になりつつあります。これらは当初、チャット、決済、配車といったシンプルな機能からスタートしましたが、今ではまさに「生活のためのミニチュアOS」と化しています。

スーパーアプリというモデルには明確な合理性があります。多彩なサービスへ簡単にアクセスでき、スマートフォンのストレージを節約でき、目的ごとにアプリを探し回る手間も省けます。しかし一方で、プライバシーや市場競争に関わる重大な懸念も抱えています。

このトレンドは、同じくモバイルファースト文化を持つラテンアメリカにも広がりを見せています。Facebook（現Meta）、Uber、Amazonといった北米・欧州の巨大企業も、地域のスーパーアプリの座を虎視眈々と狙っています。ただし、スーパーアプリを構成する個々のサービスはすでに特定企業が支配しているため、テック巨人といえども「西洋版WeChat」になるのは容易ではないでしょう。

スーパーアプリ界のスーパースターたち

現在のスーパーアプリの王者は、間違いなくテンセント（Tencent）傘下のWeChatです。中国人口の3分の2以上が利用しており、多くのユーザーが1日平均数時間をこのアプリで過ごしています。WeChatとそのライバルAlipayはモバイル決済であまりに頻繁に使われるため、逆に現金やカードでの支払いの方が難しくなりつつあるほどです。

メッセージング、SNS、ニュース、電子決済、チケット予約、配車、ゲーム、金融サービス、フードデリバリー、映画のチケット、ホテル、航空券、病院の予約、ペットのトリミング……WeChatやAlipayでできることのリストは、事実上無限と言えます。さらにWeChat内で動作するミニプログラム（ゲームやアプリ）を作成すれば、メッセージングや決済といった既存インフラをそのまま活用することも可能です。

ただし、スーパーアプリ最大の弱点もここに如実に表れています。WeChatとAlipayの圧倒的な規模は事実上競争を抑え込んでおり、新しいサービスをユーザーに届けたい事業者は、いずれかのアプリ経由で提供せざるを得ません。プライバシーも深刻な懸念材料です。1つのアプリでできることが増えるほど、そのアプリはユーザーに関する膨大な情報を把握できます。市民向けの社会信用スコア制度の導入を進める国において、これは決して軽視できない問題です。

その他のスーパーアプリは、ほぼすべてがWeChatの「ライト版」と呼べる存在です。同様にサービスを集約してはいるものの、フード注文や配車を使うとき以外は開く機会が少ないのが実情です。便利ではあるものの、多くのユーザーにとって電気やインターネットと同等のライフラインとは言えません。とはいえ、それぞれ多機能であり、以下のアプリは要注目です。

• GoJek（インドネシア・東南アジア）：モバイル決済から出張マッサージまで、20以上のサービスを展開。
• Grab（シンガポール・東南アジア）：東南アジアで最も成功したスタートアップの一つ。配車サービスから始まり、現在は電子決済やフードデリバリーなど多様な機能を提供。
• Paytm（インド）：Alipayを擁するアリババが出資。電子決済、金融サービス、配車、ショッピングなど幅広いサービスをインド国内に提供。
• Rappi（コロンビア・ラテンアメリカ）：ほぼあらゆる品目を代行購入・配送するアプリとして誕生し、現在は電子決済、キックボードシェア、金融サービスへと事業を拡大中。

スーパーアプリはあなたのアプリストアにも登場する？

現時点で、欧州、オーストラリア、アフリカ、米国・カナダには「スーパー」と呼べるアプリは存在しません。特に米国では、デジタル商品・サービスが比較的緩やかに進化し、革新的な企業がそれぞれの領域を確保・防衛してきた結果です。日本と韓国も状況は似ています。LINEとKakaoTalkはスーパーアプリではあるものの、デジタルサービスの段階的な発展により、1社が複数の市場で大きなシェアを一度に獲得する機会は相対的に限られていました。

もちろん、どの企業もスーパーアプリの座を諦めていません。Facebook Messengerの元責任者デビッド・マーカス氏は、かねてよりWeChatを「刺激的（inspiring）」だと評しています。ここ数年のMessengerの動向を追えば、WeChatとの類似点に気づくでしょう。独自暗号資産Libraによる決済事業への進出は、「スーパーアプリ」化に向けた特に大きな一歩でしたが、それに対する強烈な反発の多さは、同社が直面する厳しい戦いを物語っています。

Uberもまた、「日常生活のためのオペレーティングシステム」になる意向を公言しています。まずUberとUber Eatsを1つのアプリに統合し、選択できる移動手段を拡大しました。さらには貨物運送サービスのUber Freightまで立ち上げています（ご存じなかった方も多いのではないでしょうか）。

そして忘れてならないのがAmazonです。同社はインド市場で早くもスーパーアプリ化を推進しており、自社サービスまたは買収した企業を通じて、電子決済、航空券予約、配車、フードデリバリーなどを次々と提供しています。

私たちは本当にスーパーアプリを必要としているのか？

スーパーアプリは間違いなく便利で、日常を少しシンプルにしてくれます。しかし、多数のサービスを1つの企業傘下に束ねることが、長期的にデジタルエコシステムにとって最善であるとは限りません。健全な競争はイノベーションを促進し、特定の1社が過度な権力を握ることを防ぐからです。

最も現実的なシナリオは、スーパーアプリ的な特徴を持つ複数のエコシステムが並存する形でしょう。MessengerやUberがアメリカ版のWeChatやGrabになることはないかもしれませんが、その目標へ向かう過程で、私たちの生活を豊かにする新機能を追加していくことは十分にあり得ます。