Zoomを使うべきではない5つの理由と信頼できる代替サービス

コロナ禍以降、世界中の人々に知られ、日常的に使われるようになったビデオ会議アプリ「Zoom」。しかし、その人気の裏側では、セキュリティに関する問題がたびたび指摘されてきました。本記事では、Zoomが抱える課題を詳しく掘り下げるとともに、代わりに検討できるサービスについてもご紹介します。

Zoomは有名で多くのユーザーに利用されていますが、ビデオ会議アプリは決してこれ一つだけではありません。以下の5つの理由から、Zoomを使い続ける前に一度立ち止まって考える価値があるでしょう。

1. Zoomは大量のデータを収集・共有している

プライバシーポリシーをじっくり確認したことがない方なら、Zoomのデータ収集方針に驚くかもしれません。Zoomはメールアドレスだけでなく、ビデオ会議やチャット中にアップロードされた情報まで収集し、外部と共有しています。

さらに厄介なのは、FacebookやGoogleアカウント経由でZoomに登録したケースです。この場合、それらの企業が収集したデータにもZoomがアクセスできる状態になってしまいます。

2. E2E暗号化がデフォルトで無効になっている

Zoomはミーティング向けにエンドツーエンド暗号化(E2EE)を提供していますが、デフォルトでは無効になっています。自分で設定を有効にしない限り、会議には「拡張暗号化」と呼ばれる、はるかに安全性の低いプロトコルしか使用されません。

E2EEはアカウント設定から有効化できますが、無料機能であるにもかかわらず、請求情報の入力と確認が求められます。さらに、E2EEを有効にすると会議内の一部機能が制限されます。他のサービスはここまで厳しい条件を設けていません。

3. 「Zoombombing」は今も解決されていない

Zoombombing(ズームボミング)とは、招待されていない第三者が会議に不正に侵入し、わいせつな映像を流すなどの妨害行為を行うことを指します。パンデミック初期に広く報道されましたが、今も後を絶ちません。Zoomはパスワードや待機室(ウェイティングルーム)機能で対策を講じてきましたが、完全な解決には至っていません。

研究者によれば、Zoombombingが続く背景には、正規の参加者がうっかり攻撃者にパスワードを共有してしまうことや、攻撃者が正規メンバーになりすまして侵入することがあるとされています。

4. 欺瞞と失敗の歴史

2021年2月、米連邦取引委員会(FTC)は、Zoomが複数のセキュリティ基準に違反したとする報告を受け、同社と和解に達しました。この合意に基づき、Zoomはプラットフォームに対して複数の改善と変更を余儀なくされました。

報告書によると、ZoomはE2EE暗号化を提供すると謳いながら実際にはほとんど実装しておらず、ユーザーが録画したビデオ会議を監視から隠し、さらには許可なくユーザーのデバイスへソフトウェアをインストールしていたとのことです。

こうしたセキュリティ対策を回避する仕組みにより、Zoomはユーザーがアンインストールした後もコンピュータ上に残留し続けることが可能でした。

5. 大手企業がZoomの利用を禁止している

研究結果や政府機関の声明でも納得できないなら、大手企業や組織がどれほど多くビデオ会議の代替サービスへ移行したかを考えてみてください。SpaceX、NASA、バンク・オブ・アメリカは、そのほんの一例にすぎません。

Zoomの代わりに何を使えばいいのか?

Zoomは変革への取り組みを表明していますが、同社には欺瞞と失敗の歴史があり、データ収集の慣行を変える義務を負っているわけではありません。

まずは無料で使える代替サービスを試してみるのがおすすめです。特にモバイル向けに特化したサービスの中には、安心して利用できる選択肢が多数あります。それでもどうしてもZoomを使いたいという場面もあるでしょう。そのような場合のための回避策も存在するので、状況に応じて賢く使い分けることが大切です。