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オンラインショッピング利用者必見!知っておきたい5つの郵便詐欺の手口と対策

近年、郵便サービスは配達状況の通知にさまざまな手段を活用しています。しかし残念ながら、詐欺師たちはこうした連絡手段を悪用し、金銭を騙し取ったり、マルウェアを仕込んだりする手口を使っています。

この記事では、詐欺師がどのように配送業者になりすますのか、そしてそれをどう防げばよいのかを詳しく解説します。

1. 偽の郵便アプリでマルウェアを拡散する手口

郵便サービスの中には、荷物の管理や追跡を支援するためのアプリを提供しているところがあります。追跡番号を入力すれば荷物の現在地を確認できたり、アプリから配達の手配ができたりと、非常に便利なツールです。

その利便性ゆえに、詐欺師たちはこうしたアプリを悪用してマルウェアを拡散します。彼らは活動する国を選び、その国の郵便サービスになりすましたフィッシングSMSを作成します。

SMSには「配送アプリの新バージョンがリリースされた」と記載され、ダウンロードリンクが添えられています。もちろん、そのリンク先は公式アプリではなく、マルウェアが仕込まれたページです。

この種の攻撃の代表例が「FakeSpy」です。Roaming Mantisと呼ばれる悪意あるグループが、この手法でFakeSpyというマルウェアを拡散しました。インストールされると、FakeSpyはメッセージ送信の権限と、端末がスリープ状態でも常時動作する権限を要求します。

ユーザーがこれらの権限を許可すると、FakeSpyはスマートフォンから機密情報を収集し始めます。さらに、許可されたメッセージ機能を使って、自分自身のダウンロードページをより多くの犠牲者へと送信していきます。端末がスリープ状態でも、FakeSpyは裏でデータ収集を続けているのです。

2. 偽の添付ファイルでマルウェアを拡散する手口

この攻撃手法は、荷物に遅延が発生した際に郵便会社がメールを送ってくる仕組みを悪用したものです。大切な荷物が予定通りに届かないと聞けば誰でも焦りを感じるもの。詐欺師はこの心理につけ込み、ユーザーを騙そうとします。

仕組み自体は、他のメールを使った詐欺と大きく変わりません。詐欺師はマルウェアを添付したメールを送り、受信者に添付ファイルのダウンロードを促します。

攻撃の構成はさまざまです。「配達員が不在だったため荷物は倉庫にある」「倉庫の住所は添付ファイル内にある」などと言って感染した添付ファイルを開かせるケースもあれば、「本人確認ができなかったため、添付ファイルで情報を再確認してほしい」と伝えるパターンもあります。

また、時事問題を利用して被害者にパニックを起こさせる手口もあります。例えばコロナウイルスの流行が始まった頃には、「至急、添付ファイルで詳細を返送しなければ荷物は隔離される」といったメールが大量に送られました。

3. 偽サイトでユーザーを騙す手口

急いでいるときほど、ウェブサイトの細かい部分を見落としがちです。詐欺師は本物そっくりの偽サイトを作成し、人々を誘導して金銭や個人情報を騙し取ります。

郵便サービス関連では、氏名・住所・電話番号などを入力させる偽サイトを設置し、あなた個人のプロフィールを作成しようとします。これらの情報はなりすまし詐欺に使われ、将来的な詐欺にも悪用される恐れがあります。

また、VAT(付加価値税)や関税を含む「配送料金」を請求する手口もあります。被害者が支払えば、詐欺師はそのお金を持って逃げ、被害者は重要な配達料金を払ったと思い込んでしまうのです。

例えば、転居届サービスを悪用してお金を稼ぐ詐欺師もいます。転居届サービスとは、引っ越しの際などに郵便物を一時的に別の住所へ転送できる便利なサービスです。つまり、このサービスを探している人は、ストレスの多い引っ越しの真っ最中である可能性が高いのです。

詐欺師は公式の転居届サービスに似せたページを作成し、Googleの検索結果で上位に表示されるよう仕向けます。郵便転送を検索した人は偽サイトをクリックして情報を入力し、偽サイトは高額な手数料を請求。被害者はそれを支払ってしまいます。

当然、サイトが偽物だったため、お金を払っても郵便物は転送されません。被害者が騙されたことに気づくまでには、数週間、場合によっては数か月かかることもあります。

4. 電話で個人情報を盗み取る手口

同様の手口として、詐欺師が直接自宅に電話をかけてくるケースもあります。発信者番号の偽装(スプーフィング)を使い、あたかも自国の郵便サービスからの電話であるかのように見せかけます。電話に出ると、「荷物の処理中にエラーが発生したため、配達を確実にするために情報を再確認したい」と告げられるでしょう。

もちろん、そんな荷物は存在しません。これは名前、住所、電話番号などの個人情報を聞き出すための口実です。集めた情報は、なりすましなどの将来の詐欺に利用されます。

相手が本当に郵便局の担当者かどうか不安になったら、詐欺師との通話に見られる典型的な特徴に注意しましょう。不審に思ったら無理に応じず、一度電話を切って公式の番号にかけ直すのが安全です。

5. 偽の「不在配達通知カード」を郵送する手口

荷物を配達できなかった場合、郵便サービスによっては不在通知カードを投函することがあります。このカードには配達日時、荷物の内容、再配達の手配方法などが記載されています。残念ながら、こうしたカードは簡単に複製でき、詐欺に悪用されてきました。

例えばイギリスでは「Something For You」というカードがあります。郵便局が荷物を配達できなかった場合、受け取り方法を記した赤いカードがポストに入れられます。

詐欺師たちはこのカードとほぼ同一のコピーを作成しました。唯一の違いは、正式な郵便局のロゴや紋章がないこと。その他の部分は非常によく似ています。

偽カードには再配達を手配するための電話番号が記載されています。この番号にかけると、通話は高額な有料ダイヤルに転送され、通話終了後には被害者は莫大な電話料金を請求されることになります。

郵便詐欺から身を守る方法

上記の詐欺すべてに共通しているのは、郵便サービスになりすますという点です。つまり、自分が利用している郵便サービスの運営方法を理解していれば、騙される前に詐欺を見抜くことができます。

郵便サービスからの連絡を受けたら、警告サインがないか必ず確認しましょう。郵便サービスが配達情報の「再確認」のために連絡してきたり、添付ファイルのダウンロードを強要したりすることはありません。

同様に、「何かおかしい」と感じる不在通知カードを受け取ったら注意が必要です。特に、ネットで何も注文していないならなおさらです。普段はオンラインで再配達を手配できるのに、突然電話での連絡を求めるカードが届いたら、その電話番号をネットで調べ、可能なら差出人に確認しましょう。

配達詐欺から安全を守るために

オンライン配送が急成長産業となるにつれ、詐欺師たちは配達詐欺に群がり、人々の個人情報や金銭を騙し取ろうとしています。今回ご紹介した悪名高い配達詐欺の手口と対策を知っておけば、被害に遭うリスクを大幅に減らせるでしょう。

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