データ漏えい被害に遭ったら?すぐ取るべき6つの重要ステップ

ハッカーの被害者は企業だけではありません。個人も標的になり得ます。さらに厄介なことに、企業でデータ漏えいが発生した場合、流出するのはあなた自身の個人情報であることが少なくありません。

「〇〇社がハッキングされた」というニュースを目にすることがあるでしょう。実は、漏えいを知ることができたのは幸運なことです。多くの場合、被害者は漏えいの事実にまったく気づいていないからです。喜ばしい知らせではありませんが、漏えいを把握できていれば、自分を守るための対策を講じられます。ここでは、被害を最小限に抑えるために必要な6つの対応を紹介します。

1. 被害の規模を把握する

データ漏えいが発覚したら、まず何の情報が流出したのかを特定しましょう。被害の範囲は、ほとんど使わないサイト用のメールアドレスやパスワード程度の場合もあれば、クレジットカード番号、健康記録、社会保障番号などの重要情報に及ぶ場合もあります。

取るべき対応は被害の内容によって異なります。たとえば、滅多に使わないメールアドレスが流出しただけであれば、以下のすべての対応を行う必要はありません。

2. 影響を受けたすべてのアカウントのパスワードを変更する

被害の内容にかかわらず、最初にすべきことは、影響を受けたすべてのアカウントのパスワード変更です。軽微な被害、たとえば重要度の低いサイトのメールアドレスやパスワードの流出であれば、パスワードの変更だけで十分であり、他の対応は不要です。

3. 銀行・カード会社に連絡する

クレジットカードやデビットカードの情報が盗まれた場合は、直ちに発行元に連絡し、犯罪者が不正利用や現金の引き出しを行う前にカードを止めてもらいましょう。

この対応が効果的なのは盗難発生直後に気づけた場合のみで、実際にはそう簡単ではありません。それでも、できるだけ早く銀行に通知すれば、不正利用に関する法的保護を受けることができます。盗難直後の不正利用までは防げないかもしれませんが、少なくとも今後の悪用からは守られます。多くの場合、銀行は該当カードを即時無効化し、新しいカードを発行してくれます。

4. 信用情報機関(および警察)に連絡する

金銭を盗まれることには、もう一つ深刻な影響があります。それは信用記録を傷つける可能性があることです。そのため、主要な信用情報機関に連絡し、漏えいの事実を通知する必要があります。ただし、その際には証拠が求められます。情報が流出した企業から通知書が届いているのであれば、それが証拠となります。

それ以外の場合は、警察の被害届が必要です。警察で被害届を提出し、それを証拠として活用しましょう。余計な手順に思えるかもしれません(重要性の低い情報の盗難であれば確かにその通りです)が、重要なデータが盗まれ、犯罪目的に悪用されうる状況であれば、警察に記録を残しておいて損はありません。警察がすぐに犯人を検挙することはめったになく、早期の解決は期待しない方がよいでしょう。ここでの目的は、自分のデータが犯罪に悪用されるリスクを排除することにあります。

5. 税務当局に連絡する

社会保障番号(SSN)が盗まれた場合は、米国内国歳入庁(IRS)に通報しましょう。税金関連のなりすまし詐欺は非常に蔓延しており、警察に盗難を届け出ても、IRSがその事実を把握しているとは限りません。日本にお住まいの方は、マイナンバーの流出が疑われる場合、最寄りの税務署やマイナンバー総合フリーダイヤルに相談すると安心です。

6. アカウントと信用情報を継続的に監視する

データ漏えいの被害者でなくても、アカウントや信用情報を定期的にチェックする習慣を持っている人は多くいます。まだその習慣がないなら、今こそ身につけるべきタイミングです。主要な信用情報機関から無料の信用情報レポートを取り寄せ、クレジットカードやデビットカードの利用明細を少なくとも月1回は確認しましょう。これにより、データ漏えいに起因する問題を早期に発見し、適切に対処できるようになります。

誰でもデータ漏えいの被害者になる可能性があります。運が良ければ、犯罪者はあなたの重要なデータを手に入れられないかもしれません。しかし、そうでなければ、できることはこの記事で紹介した手順を実行し、被害を最小限に抑えることだけです。時間と労力がかかり、データが悪用されない保証もありませんが、それでもこれが私たちにできる最善の策です。