用心深い買い物客のためのオンラインショッピング安全ガイド

インターネットは時に非常に恐ろしい場所になります。匿名性を悪用して不正な行為に及ぶ人は後を絶たず、その誕生以来、何百万人もの人々が詐欺やハッキングの被害に遭い、個人情報を盗まれたり、勝手に高額な買い物をされたりしてきました。

オンラインでの購入はかつてないほど安全になったとはいえ、「それでも実店舗で買ったほうが安心だ」という声にも耳を傾ける必要があります。しかし、安全性への不安からネット通販に二の足を踏んでいる方でも、取引のリスクを最小限に抑える方法はいくつも存在します。

オンラインセキュリティが難しい理由

1990年代、インターネットは「詐欺師の巣窟」というひどい評判に悩まされていました。それ以降、銀行や各種団体は、安全性への過度な心配なくウェブ上で取引できるよう、知恵を絞って対策を進めてきました。

しかし、ハッカーは常にこうした防御策の一歩先を行こうと試みており、企業から顧客情報を盗み出すことに成功することもあります。そのため、インターネットを本当に安全な買い物の場にするのは容易ではありません。

さらに、世界中の何億人もの人々がクレジットカードやデビットカードの情報をウェブ上のどこかに残しているという現実もあります。アメリカだけでもその数は9,400万人に達し、全人口の3分の1近くに相当します。

HTTPSの確認だけでは不十分

取引中にデータが暗号化されるよう、アドレスバーのURLの前に「https://」が表示されていることを確認するのは必須ですが、それだけで詐欺サイトかどうかを見分けられるわけではありません。ウェブサイトでHTTPSを使うために必要な証明書を取得するには、ドメインを所有していることさえ証明できればよく、正当な事業者である必要はないのです。

確実に信頼できる小売業者からの購入であれば安全かもしれませんが、無名の業者でも暗号化(HTTPS)証明書を使ったサイトで消費者を騙すことは可能です。認証機関もこうした行為への対処に努めていますが、それでも被害に遭う可能性はゼロではありません。

幸いなことに、審査を通過した完全に正当な事業者のみが使用できる種類の証明書も存在します。この証明書を使っているかどうかは、緑色の鍵マークや「保護された通信」という表示だけでなく、アドレスバーに企業名が表示されることで判別できます。

認証情報は分散させよう

インターネット上でクレジットカードやデビットカードを使う際の問題点は、それがたった一つの番号だということです。そしてその番号こそが、あらゆる第三者とあなたの銀行口座を隔てる唯一の防壁となっています。一度漏洩すれば、口座にある全財産が誰にとっても格好の標的になってしまいます。

PayPalも同様に、すべての資金が一つのアカウントに紐づいています。しかし決定的な違いがあります。PayPalならパスワードの変更は簡単ですが、デビットカード番号の変更には銀行とのやり取りが必要で、手続きがたちまち複雑になりかねません。

すべてのネットショップにクレジットカード情報を渡すのではなく、いつでも無効化できる「使い捨て」の番号を利用するほうが賢明です。Privacyのようなスタートアップがこうしたサービスを提供しており、Visaも近年、同様の機能を持つトークンサービスを展開しています。

ショップに渡すべきではない個人情報

ネットショップが購入完了までに必要な情報は2つだけです。商品を届けるための手段と、代金を受け取るための手段です。具体的には住所、氏名、電話番号(配送に関する連絡のため)、カード情報のみです。それ以外に求められる情報はすべて不要であり、決して教えてはいけません。

パスポート番号、身分証明書の番号、マイナンバー(米国でいうSSN)などの識別情報は、単なる小売業者の手に渡るべきものではありません。こうした情報は、なりすまし犯ではないことを確認する必要がある政府機関や銀行などだけが扱うべきものです。Amazonもどきの怪しいショップがこれらの情報を求めてきたら、最悪の事態を想定して警戒してください。

その他に避けるべきこと

お金を支払うときは、取引ができる限りプライベートな環境で行われていることを必ず確認しましょう。公共の場、公共のパソコン、暗号化されていないWi-Fiでの購入は避けるべきです。つまり、自宅にいてもWi-Fiが暗号化されていなければ、空港で買い物しているのと同じ危険性があるということです。ポイントは、あらゆる面を可能な限りロックダウンすることです。

より安全なオンラインショッピングを実現するコツが他にもあれば、ぜひコメント欄でお聞かせください!