サイバーセキュリティにおけるGSSとは？意味と定義をわかりやすく解説

サイバーセキュリティにおけるGSSとは？

サイバーセキュリティの分野でよく耳にする「GSS」は、主に「General Support System（一般支援システム）」を指します。これは組織の情報システムを支える基盤となるインフラ全体を表す用語で、NIST（米国国立標準技術研究所）の標準文書でも正式に定義されています。一方、文脈によっては「Group Support System（グループサポートシステム）」を意味することもあります。本記事では、それぞれの意味と関連知識をわかりやすく解説します。

米国CFTCにおけるGSSの役割

米商品先物取引委員会（CFTC）では、データ処理のニーズに応えるため、複数のプラットフォームとシステムを統合した「CFTC General Support System（GSS）」を運用しています。このインフラには、ミッション遂行や日常業務を支えるために、ハードウェア、ソフトウェア、アプリケーション、データベース、通信、インターネット接続などが含まれます。

また、米連邦取引委員会（FTC）においても、GSSは機関の中核となる技術インフラと位置づけられています。情報の収集・処理・配信・保存を担う情報システムを収容しており、複数のFTCシステムに共通して適用されるセキュリティ管理策（Security Controls）が整備されています。

NISTによるGSSの正式な定義

NISTの「CNSSI 4009-2015」および「NIST SP 800-100」では、GSSは次のように定義されています。

GSSとは「同一の管理責任者によって管理される、相互に接続・共有された情報資源の集合体」を指し、ハードウェア、ソフトウェア、情報、データ、アプリケーション、通信、そして人（要員）で構成されるインフラストラクチャです。

「グループサポートシステム」としてのGSS

GSSには別の意味もあります。Group Support System（グループサポートシステム）は、組織内のコミュニケーション、協議、意思決定のプロセスを強化するために設計された技術・ソフトウェア・手法の総称です。ハードウェアとソフトウェアの両方を活用してグループワークの能力を拡張するもので、協調コンピューティングの分野ではさまざまな形態のソフトウェアに適用されます。人事（HR）分野の意思決定を支援する技術の一例としても知られています。

DSSとGSSの関係

意思決定支援システム（DSS：Decision Support System）は、組織の意思決定プロセスを支援するためのツールです。GSSは、DSSとナレッジマネジメント（KM）の融合による代表的な応用例の一つとされています。GSSには、ブレインストーミング、アイデアの評価、コミュニケーションなど、多彩な機能が備わっています。

サイバーセキュリティの5つの主要分野

サイバーセキュリティは、大きく次の5つの分野に分類できます。

• 重要インフラ向けサイバーセキュリティ
• ネットワークセキュリティ
• クラウドセキュリティ
• IoT（モノのインターネット）セキュリティ
• アプリケーションセキュリティ

サイバーセキュリティに役立つ学位・専攻

サイバーセキュリティのキャリアを目指す場合、以下のような専攻が役立ちます。

• コンピュータサイエンス
• コンピュータプログラミング
• データベース管理システム
• コンピュータハードウェア工学
• ネットワーク管理
• クラウドコンピューティング
• IT（情報技術）管理
• 情報セキュリティ・情報保証

サイバーセキュリティにおけるモビリティの課題

従業員が職場で個人所有のデバイスを使いたがる傾向（BYOD）が強まるにつれ、ITセキュリティ管理者は多くの課題に直面しています。調査会社ComScoreによると、世界の都市部ではデジタル活動においてモバイルデバイスの利用がますます一般的になっています。そのため、組織は利便性とセキュリティのバランスを取る対策が求められます。

CP（コンティンジェンシープラン）とは

サイバーセキュリティにおけるCP（Contingency Plan：緊急時対応計画）とは、情報システムにおける緊急事態や不測の事態に対応するために策定される計画のことです。システム障害や災害発生時の復旧手順などを事前に定めておくことで、事業継続性を確保します。

まとめ

サイバーセキュリティにおけるGSSは、文脈によって「一般支援システム（General Support System）」と「グループサポートシステム（Group Support System）」の2つの意味で使われます。前者は組織の情報システム基盤全体を指し、NISTの標準文書で定義されたセキュリティ管理の対象となります。後者は組織の意思決定を支援する技術体系です。資料を読む際には、どちらの意味で使われているかを見分けることが重要です。